近年、自然災害や世界的なパンデミック、サイバー攻撃といった予測不能な事態により、企業が突然事業を停止せざるを得なくなり、対応が間に合わず廃業や信用失墜に追い込まれるケースが増えています。東日本大震災の際には、BCP(事業継続計画)の有無が企業の存続を左右しました。
実効的なBCPを策定する第一歩は、まずリスクを“見える化”することです。BCPの策定目的を明確にし、どこまでの領域をカバーするかを設定します。
本記事では、過去の被害事例や調査結果をはじめ、自社の現状診断やリスクの特定、見落としがちなリスクカテゴリ、事業継続の明暗を分けた事例などを詳しく解説します。